楽天プレミアムカード3年間年会費無料キャンペーンをクリア♪
H30.1.17 楽天カード株式会社 さまより嬉しいメールが届いた。
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楽天プレミアムカード3年間年会費無料キャンペーンに関するご連絡
この度は楽天プレミアムカードをお申し込みいただきまして誠にありがとうございます。
本メールは、2018年12月20日(木)10:00から12月26日(水)10:00まで開催しておりました、「楽天プレミアムカードエントリー＆切り替えで年会費10,800円（税込み）が3年間無料キャンペーン」の対象のお客様で、カードがまだお手元に届いていないお客様にご案内させていただいております。
本キャンペーンにおいては、3年間年会費無料の条件として2019年1月31日(木)までにカードが発行された場合としておりましたが、本メールでご案内のお客様につきましては、期日を越えた場合でも3年間年会費無料の対象とさせていただきます。
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ここ最近よくないことばかり続いていたので、久しぶりのいいニュースだった。
楽天カードさんにとっては誤算だったかもしれない今回の神キャンペーンだったが、無事に審査に通ったみたいで有難い。
楽天銀行、楽天証券、楽天市場、楽天モバイルなど、年間100万円以上を楽天グループで消費している私にとっては、プレミアムカードを検討していたところだった。
これから、ますます楽天経済圏で生きていくことになりそうだ。
最悪の目覚め・・・120万円ロスカット
今日の朝、一通のgmailによって最悪の目覚めとなった。
「自動ロスカット執行のお知らせ」
> 維持率が80%未満となりましたので、「自動ロスカット」の対象となり、全てのポジションが決済されました。詳細は、お取引画面にてご確認ください。
一瞬、目を疑った。
悪い夢なら覚めてほしかったが、現実だった。
新年早々、こんなにイヤな気分で目覚めることは早々ない。
昨日、2019年をがんばっていこうと決意したのに…。
かなり凹んだが、ロスカットされたのは2回目だったし、1回目より金額的にはダメージが低かったところが唯一の救いだった。
この記事を書いている時点でもテンション下がったままだが、凹んでても先に進めないので、とりあえずメルカリとラクマで出品してみた。
ホントは売りたくなかったコレクションの数々を。
はぁ。
やっぱりFXで稼ぐことはムリなのかなぁ。
でもプラス思考に考えれば、今回のマイナス分を稼ぐまでの3年間は税金がかからないことを考えれば、再投資するのもアリなのか、と。
どうするか検討中だが、FX全力買いしてなくてよかったとつくづく思った。
分散投資は必須だなぁ。
でも分散投資するほど資金ないしなぁ。
とりあえず、しばらくは投資できるほどの資金をためるしかないか。
＜まとめ＞
・1月3日にFXに投資している資金の8割を溶かす。（約120万円）
・今後の計画は、投資資金を増やす。
・資金を増やす方法のひとつは、メルカリ＆ラクマ。
・他に稼げる方法があるかを逐一チェック。
2018年はいろいろがんばった
あけましておめでとうございます。
昨年を振り返って…
昨年中はいろいろと新しいことをはじめた年だったと思う。
2018年からstartしたこと
１．つみたてNISA（ニーサ）
２．IDeCo（イデコ）
３．Pay支払い（PayPay、LINEpay）
つみたてNISAとIDeCoは長期投資というか老後の保障のようなものなので、今すぐ結果が出るものではないが、IDeCoは減税にもなるのでやっておいて損はない。
短期投資、というかお小遣い稼ぎできたのはPayPayとLINEpayだった。
PayPayは100億円あげちゃうキャンペーンで有名になったので、知ってる人も多いと思うが、それにうまく乗っかることができて、約５万円分のポイントを稼ぐことができた。
ちなみに購入したのはすべてipadで、メルカリやラクマで売った。
当然定価では売れないので10%引きぐらいで売り、そこから手数料や送料を引くと、25万円分の内22万円ぐらいになる。
よって、ポイントとの差し引きで＋2万円ぐらいになった。
LINEpayも同じようにしようと思うが、タブレットがほしいので一台残しておこうかと検討中。
株式とFXは少しプラスになった。
株式はあまり取引しなかった（資金不足で買うこともままらなかった）ので、＋1万円程度。
FXは、基本的にほったらかし戦法（トラリピ）のため、定期的な収入はあるが、負の遺産（高値掴みしているトルコリラ）を整理したこともあって、売買損益はほぼ０円、スワップで＋10万弱だった。
よって、2018年は結果的には大した利益は得られなかったが、個人的にはそこそこよかったのかなと思える年だったと思う。
今後、リップルが上がって、その利益を株式やFXの資産運用資金にすれば、2019年はもう少し利益を増やせると思う。
まぁ、リップルが上がるのを待つだけじゃダメなので、フリマでちまちま稼ぎつつ、株式の勉強と情報収集をして経験値を上げていくことが重要かなと思う。
単発稼ぎとしては、今後もPayPayのようなキャンペーンを見逃さないように、オトク情報は随時チェックすることが必要。
あと、オトクな情報は見てるだけでなくて、無くならないうちに拾っておくこと。
そういえば、楽天プレミアムカード3年無料キャンペーンも申し込んでみたけど、結果は2月に判明するとのこと。
ダメだったら早めにキャンセルしとかないとソンしちゃうので、忘れずにチェックしとかないと。
2019年もガンガン稼いでいくぞー。
億り人の仲間入りをするために。
公務員という呪縛から解放されるために。
仮想通貨：リップルを購入してみた
今日、リップルを購入してみた。
資金不足のため、とりあえず20万円で買えるだけ買った。
といっても4,000リップルだけ。
最近ビットコインをはじめとして、仮想通貨の下落が続いていた。
そのため、リップルもそれに流されるカタチで、55～60円ぐらいだったのが、48円まで下がっていたので、全力買いした。
…全力で20万円しかないのが淋しいところ。
手を付けちゃいけない家計口座にはあるのだが、前回それをやって失敗したヤバイ思い出があるので、今回は自重。
メルカリとラクマでちょびちょび稼いで、貯まったらリップル買いしていこうかなと思う。
リップルはあと1年ぐらいで２～３倍の価格になる、という予想がいろいろとされているので、それを裏付ける根拠がよくわからないが、googleさんを信じて賭けてみようと思う。
仮想通貨に手を出そうか検討中
一時、仮想通貨が世間を騒がせていた時期があった。
そのとき、気にはなっていたのだが「みんなに知れ渡ったあとに始めてもカモにされるだけだなぁ」と思って、調べもせずに放置していた。
案の定、仮想通貨全体の暴落が起きたため、当時参入しなくてよかったな、と思い、「やっぱヤバイやつだな、やめとこ。」となっていたのだが…。
ここ最近、自分の周りで仮想通貨始めてる人がチラホラ出てきたので、重い腰を上げることとした。
一日、サラッと調べた感じでは、暴落して落ち着いた今、このタイミング（でいいのかどうかはわからないが…）で始めるのは悪くないような気がした。
仮想通貨について、簡単にまとめておく。
仮想通貨とは？
・紙幣や硬貨といった目に見えるお金ではなく、暗号化されたデジタルな通貨。
仮想通貨は現物がなく、電子データのみ。
日本では仮想通貨と呼ぶが、海外では主に暗号通貨と呼ばれている。（同じもの）
・仮想通貨と電子マネーは違うもの。
電子マネーとは、電子的な財布のこと。
電子マネーという名の「財布」にお金を入れておき、支払いの時にそれを使っているだけのこと。
財布の中身は円のため、本質的には硬貨という位置づけ。
通常の通貨
円、ドル、ユーロなどの硬貨（＋電子マネー、ポイントなど）
仮想通貨
・仮想通貨はビットコイン以外にもいっぱい種類がある。
現在のアルトコインは1,000種類以上ある、と言われている。
・通常の硬貨は国家（政府）が発行し管理するが、仮想通貨はそれがない。
仮想通貨は国に縛られることなく自由に運用できるが、その価値を保証するものはない。
仮想通貨の今後（将来性）は？
現在、仮想通貨が世界的に広がりを見せているため、今後、円やドルに代わり、仮想通貨が世界標準の通貨になる可能性はある。
そこまでにならなくても、第２の通貨として発展する可能性は高い。
実際に実店舗で使える店舗や、オンライン上での決済に使っているため、スマホのように爆発的に普及すればスタンダードになりうる。（と思いたい。）
仮想通貨を手に入れるには？
本記事を執筆している現在は、自分自身まだ購入していない。
ただ、FXなどと同じように、それを取り扱っているところに登録すれば購入できるようである。（口座開設と同じようなもの）
やってみて、無事開設できたら、流れをまとめておくことにしよう。
所得税と住民税の違いをまとめてみた
確定申告の時期ですね。
といっても、サラリーマンの方だと年末調整で終わっちゃって確定申告する機会がない人が大半かと思う。
そもそも、サラリーマンの人は「確定申告って何なの？おいしいの？」
っていう感じじゃないのかな。
自分も昔、税金については…
「税金って高いなぁ。でも払わなきゃいけいなし。」
「てか、給与から勝手に引かれてるし。」
「…まぁしゃーないし、いっか。」
って感じで、ほったらかしにしてた。
というか、難しくてよくわかんないから、考えることを放棄してた、って方が正しいかな。
でも、実際に税金の勉強をしてみると、所得税と住民税のしくみは理解できた。
毎年といっていいぐらい税制改正があって、税の計算は年々複雑化しているけど、計算の流れは変わってない。
サラリーマンにとって、給与から天引きされている忌々しい税(?)である「所得税」と「住民税」についてまとめておく。
所得税とは？
個人の所得に対してかかる国税。
１年間（1/1～12/31）の全ての所得から、所得控除を差し引いた残りの課税所得に、税率を適用し、税額控除を適用した後に税額を計算する。
平成25年から平成49（2037）年までの各年分については、復興特別所得税分を上乗せして納付する。
【納付方法】
サラリーマンは年末調整時に、フリーランスや年末調整していない人は翌年の1/1～3/15に確定申告書を税務署に提出し、自分で計算した所得税（＋復興特別所得税）を納付（還付）する。
所得とは？
その性質によって10種類に分かれ、それぞれの所得について、収入や必要経費の範囲、計算方法などが定められている。
（例）給与の場合、総支給額から給与所得控除を引いたものが給与所得となる。
※給与所得控除額は総支給額により決まっている。（計算式がある。）
１ 利子所得
２ 配当所得
３ 不動産所得
４ 事業所得
５ 給与所得
６ 退職所得
７ 山林所得
８ 譲渡所得
９ 一時所得
10 雑所得
※非課税となる所得もある。
※それぞれの所得については後に紹介する。
所得控除とは？
控除の対象となる扶養親族が何人いるか、などの個人的な事情を加味して税負担を調整するもの。
↓に該当するものがあれば、申告することで税を減額してもらえる。
１ 雑損控除
２ 医療費控除
３ 社会保険料控除
４ 小規模企業共済等掛金控除
５ 生命保険料控除
６ 地震保険料控除
７ 寄附金控除
８ 障害者控除
９ 寡婦控除・寡夫控除
10 勤労学生控除
11 配偶者控除
12 配偶者特別控除
13 扶養控除
14 基礎控除
※それぞれの控除の詳細については後に紹介する。
所得税率
課税所得（所得－所得控除）の額によって、税率が決まることになる。
基本的に、高所得者ほど、税率が高くなる。
| 課税される所得金額 | 税率 | 控除額 |
|---|---|---|
| 195万円以下 | 5% | 0円 |
| 195万円を超え 330万円以下 | 10% | 97,500円 |
| 330万円を超え 695万円以下 | 20% | 427,500円 |
| 695万円を超え 900万円以下 | 23% | 636,000円 |
| 900万円を超え 1,800万円以下 | 33% | 1,536,000円 |
| 1,800万円を超え4,000万円以下 | 40% | 2,796,000円 |
| 4,000万円超 | 45% | 4,796,000円 |
【所得税額】＝課税所得 × 税率－控除額 となる。
（例）給与収入500万円、所得控除100万円のとき
給与所得は346万円となるので、346万－100万＝246万
よって、所得税は246万×0.1－97,500＝148,500円となる。
税額控除とは？
特別な事情がある人に対して、所得税額から差し引く控除。
↓で身近なものは、配当控除と住宅関係の控除かと思う。
１ 配当控除
２ 外国税額控除
３ 政党等寄附金特別控除
４ 認定NPO法人等寄附金特別控除
５ 公益社団法人等寄附金特別控除
６ （特定増改築等）住宅借入金等特別控除
７ 住宅耐震改修特別控除
８ 住宅特定改修特別税額控除
９ 認定住宅新築等特別税額控除
10 試験研究を行った場合の所得税額の特別控除
11 高度省エネルギー増進設備等を取得した場合の所得税額の特別控除
12 中小事業者が機械等を取得した場合の所得税額の特別控除
13 特定の地域において雇用者の数が増加した場合の所得税額の特別控除
14 特定中小事業者が経営改善設備を取得した場合の所得税額の特別控除
15 高度省エネルギー増進設備等を取得した場合の所得税額の特別控除
16 地方活力向上地域等において特定建物を取得した場合の所得税の特別控除
17 地域経済牽(けん)引事業の促進区域内において特定事業用機械等を取得した場合の所得税の特別控除
18 特定中小事業者が特定経営力向上設備等を取得した場合の所得税の特別控除
19 革新的情報産業活用設備を取得した場合の所得税額の特別控除
所得税の計算方法
【所得税額】＝（【所得（収入－経費）】－【所得控除】）×【所得税率】－【税額控除】
サラリーマンの人は年末調整時に、事業主や年末調整してない人は確定申告時に、所得税＋復興特別所得税（以下、所得税とする）を納付することになる。
ただし、源泉徴収税額があるときは…
↑の計算により、マイナスになった場合は差額を納付し、プラスになった場合は差額を還付してもらえる。
サラリーマンの人は、月々の給与から年間にかかる所得税を先払いしているため、年末調整時に所得控除（生命保険料控除、住宅ローン控除など）を申告することで12月の給与で調整（還付）されることが多いため、このしくみを理解していない人が多い。
誰でも最終的に税金返ってきたらラッキーと思って、所得税が高いことを気にしなくなる。
ホントに日本の年末調整制度は、国民から税金を徴収するという意味では良く出来ていると思う。（雇用している給与支払者にとってはメイワクな制度だが。）
住民税とは？
ここでいう住民税とは、個人住民税のことであり、「市町村民税」と「都道府県民税」を合わせたもののこと。
基本的な考え方は所得税と同じで、個人の所得に対してかかる地方金。
１年間（1/1～12/31）の全ての所得から、所得控除を差し引いた残りの課税所得に、税率を適用し、税額控除を適用して税額を計算する。
所得や所得控除もほとんど同じだが、一部計算方法が所得税と違うところがある。
（基本的に、所得控除額は住民税の方が少なく計算される。）
所得税と違うところ
復興特別所得税がない
住民税には復興特別所得税はない。
が、それに変わるものとして、均等割の額が平成26年度（平成25年分）より増額されている。
均等割と所得割の２つがある
「均等割」と「所得割」の２つを合わせて住民税を計算する。
均等割とは、ある程度所得がある人は最低限の税額は納付してもらいます、という意味での固定の額。
所得割とは、所得に応じて負担する額。※（所得－所得控除）×税率 で求めた額。
【住民税】＝【均等割】＋【所得割】
税率は固定
所得割を計算するときの税率は１０％であり、基本的に全国一律となる。
（条例で定めて増減している市町村がいくつかある。）
均等割の額も、基本的な額は5,000円だが、同じく市町村により増額しているところがある。
非課税の制度がある
所得税は「（所得－所得控除）×税率－税額控除」の計算で納付するべき税額が発生した場合は納付しなければならない。
しかし、住民税には「非課税制度」がある。
非課税になる条件
1．生活保護法によって生活扶助を受けている人。
2．障害者、未成年者、寡婦、寡夫で前年中の合計所得金額が125万円以下の人。
3．前年中の合計所得金額が次の金額以下の人。
（1）扶養親族のいない人
28万円
（2）扶養親族のいる方
28万円×（控除対象配偶者、扶養親族の合計数＋１）＋168,000円
※扶養親族は15歳以下の扶養親族を含む。（以下、扶養者数という。）
＜注意点＞
上記の「28万円」と「168,000円」は生活保護法の規定による級地区分に準じているため、市町村によって変わる。（上記は３級地の例）
【１級地】
扶養親族なし：35万
扶養親族あり：35万×（扶養者数＋１）＋21万
【２級地】
扶養親族なし：315,000
扶養親族あり：315,000×（扶養者数＋１）＋189,000
所得割だけ非課税
１．（所得－所得控除）×税率－税額控除 が0円以下になるとき
２．前年中の総所得金額等が次の金額以下の人。
（1）扶養親族のいない人
35万円
（2）扶養親族のいる方
35万円×（扶養者数＋１）＋32万円
こちらはどこの市町村も計算方法は一律です。
非課税となる所得の計算と大きく違うのは「合計所得金額」ではなく、「総所得金額」である点です。
これについては、ややこしいので後日まとめておきます。
税額控除が違うところが多い
基本的に住民税の税額控除は少ないです。
元々、住民税の税額控除はほとんどなかったのですが、税制改正するごとに増えていき、複雑化しています。
主な税額控除は、調整控除、配当控除、住宅ローン控除ぐらいです。
納付方法がいろいろある
所得税の納付方法はシンプル。
納付書で金融機関で払うか、口座登録をしておいて引き落としてもらうか、電子納税するか、である。
住民税の納付は複雑だ。
これは国（総務省）が決めていることなので市町村の責任はないのだが、クレームは市町村にされるのでたまったものではない。
また、住民税は昨年中の所得等に基づき、半年遅れで（6月に課税決定し）税金の請求が来るので、納税者が理解しにくいというデメリットがある。
＜納付方法＞
・納付書払い（口座振替）
・給与からの特別徴収（給与差し引き）
・年金からの特別徴収（年金差し引き）
※納税者が給与と年金とそれ以外の所得がある場合、最悪３パターンで別々に納付しなければならなくなる。（これがわかりにくい。）
住民税は賦課課税
所得税は原則として申告課税。
自分で所得税を計算してもらって、納付が必要になれば確定申告書を提出して所得税を納付してください、というスタンス。（自己責任）
ただ、ちゃんと申告していないと、税務署で調査して申告漏れがあったらペナルティありますよ、ということになる。
対して住民税は賦課課税。
住民税を計算するのは自治体（市区町村）であり、納税者ではない。
自治体が調査した内容で、一人ひとりの税額を決定することになる。
まとめ
・所得税は国に納める税金、住民税は自分の住んでいる都道府県・市区町村に納める税金。
・所得税と住民税の考え方は、所得が多いほど税金も高い。
・所得税と住民税は計算方法は似ているけど、「所得控除」「税率」「非課税基準」などの違いもある。
・所得税は申告課税、住民税は賦課課税。
株の大暴落のため、自分も少しだけ被害
このところの株の大暴落を受けて、投資家の皆さんは大変かと思う。
最近日本株は上がり調子だったので、そろそろ落ちてくるかなと思ってたところだったので、そういう意味では当たったのかなと思う。
ただ、そう思っていたのに一つ株を買っていたため、ちょっとばかり被害を受けた。
と言っても現在は１万ぐらいのマイナスだが。
相変わらず塩漬け状態でもっているので、ツカエナイ金になっているが、将来性があると踏んで購入しているので、今の状況が落ち着いたらいずれ回復するかなぁと思ってホールドしておくことにする。
バフェット氏を見習って投資したいところだが、自己資金が少なすぎるのと、優良株の見つけ方を模索中なので、株式に投資していくのはもう少し先の話になりそうだ。
ただ、今は暴落中で優良株を安く仕込む絶好のチャンスなので、何か購入したいという欲望が駆り立てられてしまう。
…資金不足で買えないが。
とりあえず、メルカリとラクマで稼ぐしかないかなぁ。
